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退職願いの書き方後任者がいない場合は辞められない?
退職意思を伝え、退職願も提出済み。しかし後任者がいない場合はどうなるの?
就業規則に添って退職意思を伝えておいても、後任者が見つからないので退職を延長して欲しいというケースはよくあることだと思います。
また、後任者がいても引継ぎに時間が掛かったり、引継ぎ中に(採用した)後任者が突然辞めてしまったりという予想外の事態も考えられます。
もちろん、支障のない範囲で対応したいところですが、次の職場が決まっていれば、かなり厳しい話となってしまいます。
最悪の場合、せっかく転職して新しい職場に慣れようと頑張っても、前職場からの問合せが頻繁に来るケースも考えられます。
このような事態にならない為にも、引継ぎ資料を整えておきましょう。
自分の担当していた業務を後任者一人に任せる場合も、数人の方に引継ぎする場合でも、キチンとした資料が出来ていればスムーズにいくはずです。
つくり方としては、仕事全体の流れと、作業内容や取引先など項目に沿って箇条書きにするのが一般的です。
このような心配があるという方のために、引継ぎのポイントをピックアップしましたので参考にしてください。
- 担当業務は区切りのいいところまで行う。
- 関係書類は業務別、取引先別に整理する。
- 引継ぎにかける時間はあらかじめ余裕をもっておく。
- 職種によっては後任者と共に取引先へ挨拶にいく。
- 領収書などを確認し、経費の請求漏れがないか確認。
- 引継ぎ資料を作り、引継ぎ内容を文章化(データ化)する。
- フローチャートなどで仕事の流れと守備範囲を示す。
- 案件・業務種類・取引先などで業務手順と要点を整理。
- 取引先や担当の情報を付記。
- 業務別・取引先別に起きやすいトラブルや対処方法も付記。
- 業務関連アドレス帳・名刺などを分かりやすく整理。
- 資料や書類の作成方法と注意点、保管場所、保存方法も明記する。
- 社内資料や関連情報の問合せ先部署や担当者を付記。
案外簡単な業務関連アドレスなどの引継ぎがキチンとされておらず、問合せの連絡が来るケースが多いようです。
転職後は、新しい職場へ全力投球できるようキチンとした資料を作成しておきましょう。